一般財団法人東京総合研究機構


東京総研は、自然科学と社会科学の学際を含めた研究を行う共同研究機関です。

東京総研 教育研究所は、純粋教育学の研究ではなく生きた現場サイドの教育手法の研究および学習方法の研究をします。心理学、人間行動学、脳科学等を土台として実践教育学、学習技法を体系づけることを目的とします。別の表現をすると、記憶方法、指導方法、教育のためのコミュニケーション論等を土台に実践現場の教育学を体系づけることを目的とします。


(目的)
第3条 当法人は、自然科学および社会科学の学際を含めた研究を総合的に行い、
その研究成果を広く学術界、実務界に提供することにより学術、実務の向上を図り、もって国民の福祉に資することを目的とする。その目的を達成させるために、次の事業を行う。

⑴ 自然科学、社会科学の学術研究および実務研究
⑵ 医科学の学術研究および臨床研究
⑶ 学術団体および実務団体との共同研究および交流
⑷ 外国学術団体等との共同研究および交流
⑸ 国際フォーラムおよび公開セミナーの開催
⑹ 研究者および研究論文の登録および研究者の育成
⑺ 日本学術会議との連絡調整
⑻ 行政庁およびマスコミに対する意見の表明
⑼ ジャーナル等の発行
⑽ 前各号に付帯関連する事業


論文検索は下記をクリックして下さい。(国立情報研究所)

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[加盟団体]
㈳日本実践学術総合会議 ㈳日本経営学会連合 ㈳日本臨床医学情報系連合学会


IOT   The Institute of Tokyo
一般財団法人 東京総合研究機構  
管理事務局:〒194-0022    東京都町田市森野2-15-12パレスヒルズ2F  
電話042-722-5395(事務管理を学術事務センターに委託しています。)
東京本部:東京都中野区弥生町3-24-11
神奈川本部:横浜市中区山下町166-1
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当研究機構は。研究のために協力団体から個人情報以外の資料及びその他情報提供を受けています。

協力団体:一般社団法人 国際行政書士機構
外国人の日本におけるビジネス、邦人の外国におけるビジネスを支援。 


協力団体:日本経営改善指導員協会
日本経営学会連合認定、公益社団法人全日本能率連盟認証資格の経営改善指導員で構成されています。中小企業から新規上場申請までコンサルを行います。 


協力団体:全国消費者協会中央研究所
職の安全と地球環境の保全を推進する消費者団体。上部団体に所属しないで、30余年の歴史を有する。


協力機関:東京総合リスク管理研究所
当機構の協力機関として日本リスク管理学会及び、一般社団法人日本リスク管理専門員協会等の支援を受けて設立されました。


日本リスク管理学会
自然科学、社会科学等の区別をせず、人間社会に起こり得るあらゆるリスク管理の研究をします。


協力団体:日本ファイリング・エージェント協会 
行政書士及び証券アナリストで構成するIPO支援及び四半期報告者提出代理を業として行っています。行政書士を正会員、証券アナリストを特別会員としています。

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